転職サイトっていつからあるのでしょう
2011/07/24(日)
探してみると、転職サイトというものはいくつかあるものなのですね。これまでも何度か転職はしてきましたが、ほとんど知人の紹介で就職できてしまったので、転職サイトなどというものがあるということ自体、まったく知らなかったのです。この転職サイトって、いったいいつからあるのでしょうね。現在はこういう時代ですから、きっと利用者はとても多いでしょうね。
私は安定志向を求めるタイプで、変化が苦手です。自分のこういう苦手分野を分かっているはずなのに、大学を卒業してはや10年以上経つ今では、自分の転職回数もそれなりに増えていて驚いています。友達の中では全然転職を経験せずに、大学を卒業して以来ずっと同じ会社で勤めているベテランもいます。転職をして新しい仕事につくのも大変ですが、同じ会社でずっと絶えず働いているのも、仕事は良い事ばかりではないはずなので、頭が下がります。
プロミス <8574> がストップ高買い気配。三井住友FG <8316> がTOB（株式公開買付）により完全子会社化すると発表し、TOB価格780円にサヤ寄せする動きとなっている。
前週末には、一部で同内容が伝えられ、ストップ高となった買い人気が継続した。他の銀行傘下となっているアコム <8572> 、アイフル <8515> も連日の買い人気。プロミスの連想が働いている。（編集担当：山田一）
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プロミスが一段安、野村証券が目標株価を大幅引き下げ
古河電工 <5801> が大幅安。前週末比6％超下落しており、東証1部の下落率上位にも顔を出している。
モルガン・スタンレー証券では、電線業界の投資判断を「インライン（中立）」から「コーシャス（注意）」に引き下げたほか、同社株の目標株価を450円から270円に引き下げた。JPモルガン証券でも、投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に引き下げ。（編集担当：山田一）
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スマートフォン（高機能携帯電話）の急速な普及で、携帯電話のデータ通信量が急増し、電話がつながりにくくなる恐れが出ている。
携帯電話各社は、総務省が新たに割り当てる周波数帯の争奪戦を繰り広げているほか、公衆無線ＬＡＮ（構内情報通信網）の拡充など、携帯電話回線以外にデータ通信を迂回(うかい)させるなどの対策を強化している。
ＫＤＤＩの田中孝司社長は９月２６日の新商品発表会で「２０１３、１４年には、全体の通信量の半分は、携帯電話の回線以外に迂回させないといけない」と、危機感をあらわにした。
スマートフォンの利用者１人あたりの通信量は、従来の携帯電話と比べ、１０〜２０倍に増えるといわれる。国内の携帯電話全体の通信量は毎年２倍のペースで増えている。ほとんどの利用者が、データ通信料金定額のプランに加入しており、インターネットを多く使うためだ。
東京都の雑誌編集者（３２）は「仕事でも利点が多い。これまでの携帯電話に比べ、はるかに便利になった」と話す。小型のパソコン感覚で、パソコン向けのホームページの画像を見たり、撮影した写真などをネット上に投稿したりする人も多い。
今秋冬向け商品は、ＫＤＤＩは９機種中６機種、ソフトバンクモバイルは１２機種中１１機種がスマートフォンだった。調査会社のＭＭ総研によると、スマートフォンの出荷台数は０８年度は１１０万台だったが、１１年度で約２０００万台に達する見通しだ。全体の出荷台数に占める割合はすでに半数近くで、１５年度は７割を超えるという。
総契約数も１６年３月末には７０００万件となり、国内で使われている携帯電話全体の５７％になると予測している。
携帯電話各社は、総務省から割り当てられている周波数帯の中でなんとかやりくりをしてきたが、もはやパンク寸前だ。このまま通信量の増加が続けば、通話が途切れたり、データ通信ができなくなったりする事態も起こりかねない。
このため、総務省は、アナログテレビ放送の終了など、周波数の再編によって空きができる７００、９００メガ・ヘルツ帯を携帯電話用各社に割り当てる方針だ。９００メガ・ヘルツ帯は、来年初めにも割り当て先が決まる予定だ。７００メガ・ヘルツ帯も１４年頃には割り当て先が決まる見通しだ。
７００〜９００メガ・ヘルツ帯は電波が曲がりやすく、ビル陰や屋内でも届きやすい特徴があり、「プラチナ・バンド」とも呼ばれる。現在はドコモとＫＤＤＩが８００メガ・ヘルツ帯を使っている。
総務省の調査では、国内の携帯電話事業者４社すべてが名乗りを上げている。新周波数帯を獲得できれば、通話や通信の品質を格段に向上させることができるためだ。
特に、これまで割り当てられていないソフトバンクとイー・アクセスは、ともに新周波数帯の割り当てを強く求めている。ソフトバンクは獲得を想定し、携帯基地局に計１兆円の設備投資をする計画を出している。総務省が、新周波数帯の割り当てをどうやって判断するかが、各社の経営を大きく左右する。
